便利さの過剰が招いた少機能回帰

「スマート」という言葉は、長く機能追加の同義語でした。電話はアプリを載せ、テレビは視聴履歴を読み、照明や鍵や洗濯機はクラウド経由で遠隔操作できるようになりました。米Pew Research Centerの2025年調査では、米国成人の98%が何らかの携帯電話を持ち、91%がスマートフォンを所有しています。接続されていることは、もはや例外ではなく生活の前提です。

しかし、その前提が揺れています。消費者が拒んでいるのは技術そのものではありません。問題は、単純な道具だった製品が、更新期限、広告、アカウント、データ収集、クラウド停止リスクを抱えた「サービス付きハードウェア」に変わったことです。少機能のダムフォンや、あえてネットにつながないテレビが注目される背景には、懐古趣味だけではなく、技術に生活を支配されないための設計思想があります。

この動きは、テクノロジー産業の成熟を示すサインでもあります。新機能を足すだけでは価値にならず、長く安全に使えること、余計な注意を奪わないこと、壊れ方が予測できることが、製品選びの条件になり始めています。

スマート化の価格に組み込まれた見えない負担

更新期限が製品寿命を決める構造

スマート製品の最大の転換点は、寿命を決める主体が部品の耐久性からソフトウェア支援へ移ったことです。従来の照明スイッチやテレビは、物理的に壊れるまで使えました。ところがインターネット接続を前提にした製品では、アプリ、クラウド、認証サーバー、音声アシスタント連携のどれかが止まるだけで、便利機能が失われます。場合によっては、主要機能そのものが動かなくなります。

米連邦取引委員会（FTC）は2024年、184のスマート製品について、メーカーがどれだけソフトウェア更新期間を示しているかを調査しました。結果は厳しいもので、161製品の製品ページには支援期間や終了日の情報がありませんでした。さらに基本的なネット検索をしても、124製品では支援情報を見つけられなかったとしています。Consumer Reportsも同じ調査を読み解き、製品ページ上で支援期間を示したのは184件中21件、11.4%にとどまったと指摘しています。

これは単なる表示不足ではありません。ソフトウェア更新が止まれば、脆弱性が残り、アプリ連携が失われ、家庭内ネットワークの弱点にもなります。冷蔵庫や鍵やカメラのように、物理空間に触れる製品ほど影響は大きくなります。つまりスマート製品の価格には、購入時の本体代だけでなく、メーカーがいつまで支援するのかという不確実性が含まれているのです。

クラウド停止で失われる所有感

Wemoの事例は、この構造を具体的に示しました。Belkinは2026年1月31日に、対象Wemo製品のクラウドサービスとアプリ支援を終了しました。公式案内では、Wemoアプリ、リモートアクセス、Amazon AlexaやGoogle Assistantとの音声連携が機能しなくなると説明しています。Apple HomeKitに事前設定済みの機器やThread対応機器は一部ローカル利用を続けられますが、設定期限を過ぎた後の新規構成には制約が残ります。

ここで問われているのは、消費者が何を買っていたのかという問題です。物理的なプラグやスイッチを買ったつもりでも、実際にはクラウド事業の継続を前提にした利用権を買っていた可能性があります。メーカー側から見れば、古い製品をいつまでも支えるにはサーバー費用、セキュリティ対応、人員が必要です。事業として撤退判断が起きること自体は不自然ではありません。

ただし生活インフラに近い製品では、撤退の影響はアプリの終了にとどまりません。照明の自動化、見守り、施錠、エネルギー管理など、家庭のルーティンがクラウドに結び付いているほど、終了時の移行負担は消費者へ移ります。ここで「ダム」な製品が再評価されます。機能が少ない製品は、メーカーのサーバーが止まっても、少なくとも基本機能を維持しやすいからです。

生活ログを収益化するスマートTVの転機

視聴履歴が広告IDに変わる過程

スマート化への不信が最も見えやすい領域がテレビです。FTCは2017年、VIZIOが1100万台のスマートテレビで視聴データを同意なく収集したとして、同社とニュージャージー州の和解金220万ドルを発表しました。FTCの説明によれば、対象ソフトウェアはケーブル、セットトップボックス、DVD、地上波、ストリーミング機器など、画面に表示された内容を秒単位で把握できる仕組みでした。

この問題は過去の一社の失敗にとどまりません。Center for Digital Democracyは2024年の報告で、米国のコネクテッドTV産業が、視聴者の選択、購買行動、オンライン・オフラインの行動データを組み合わせ、広告配信やターゲティングに使う巨大な監視型市場になっていると批判しました。広告付き無料ストリーミング、FASTチャンネル、リアルタイム入札、仮想プロダクトプレースメントなどが組み合わさり、テレビは受像機からデータ収集端末へ近づいています。

利用者にとって問題なのは、テレビのスマート機能が映像視聴のための付加価値なのか、広告市場へ接続するための入口なのかが見えにくい点です。安価なスマートTVは魅力的ですが、価格の一部がデータ収益で補われているなら、低価格は本当の意味での安さとは限りません。通信しないテレビ、外部ストリーミング端末だけを使うテレビ、業務用ディスプレイに近い製品が語られるのは、この見えない交換条件への反応です。

ダムフォンが示す注意力の自衛

スマートフォンでも同じ揺り戻しが起きています。HMDとHeineken、Bodegaが2024年に発表した「Boring Phone」は、インターネット、SNS、アプリを持たず、通話とSMSを中心にした端末です。Light Phone IIIも、地図、メモ、カレンダー、音楽、ポッドキャストなど最低限の道具は残しながら、SNS、ブラウザー、メール、広告を排除する方向を打ち出しました。TechCrunchによれば、Lightは最初の2モデルで10万台超を出荷しています。

これらはスマートフォンの完全な代替ではありません。銀行アプリ、二要素認証、学校や職場の連絡、配車、チケット、行政サービスなど、現代生活はスマートフォンを前提に設計されています。ダムフォンだけで生活できる人は限られます。それでも需要が残るのは、利用者が「できないこと」に価値を見いだしているためです。無限スクロールがない、通知が少ない、仕事と余暇が同じ画面に流れ込まないという制限が、注意力を守る機能になります。

Pewの2025年調査では、米国の10代の45%がソーシャルメディアに時間を使いすぎていると答え、44%がソーシャルメディアとスマートフォンの利用を減らしたと回答しました。HHSの公衆衛生局長官による勧告も、1日3時間を超えるソーシャルメディア利用とメンタルヘルス上のリスクの関連を示しています。ここでの「ダム」は低性能の意味ではなく、注意を奪う機構を意図的に削った設計です。

安全ラベルと共通規格に残る実効性の課題

Cyber Trust Markが示す最低基準

スマート製品への不信に対し、政策と標準化の側も動いています。米連邦通信委員会（FCC）は、消費者向けIoT製品の自主的なサイバーセキュリティ表示制度として、Cyber Trust Markを含むIoTラベルの枠組みを採択しました。対象製品が基礎的なセキュリティ基準を満たすことを示し、QRコードで製品情報へつなぐ仕組みです。

その技術的な土台の一つが、NIST IR 8425です。NISTは家庭や個人で使われるIoT製品に必要なサイバーセキュリティ能力を、製品全体に適用される成果として整理しています。こうした基準は、消費者が仕様表だけでは判断しにくい安全性を比較する手がかりになります。

ただしラベルは万能ではありません。Cyber Trust Markは自主制度であり、すべての製品が直ちに対象になるわけではありません。さらに、一定時点で基準を満たしたことと、何年後まで更新されるかは別問題です。スマート製品の信頼性を高めるには、暗号化や初期設定の安全性だけでなく、支援終了日、脆弱性報告窓口、終了後のローカル動作も表示する必要があります。

Matterが解く問題と解けない問題

スマートホームの相互運用性では、Connectivity Standards AllianceのMatterが重要です。2025年11月に発表されたMatter 1.5では、カメラ、クロージャー、土壌センサー、エネルギー管理機能などの対応が広がりました。異なるメーカーの機器を同じ基盤で扱いやすくする点で、Matterはスマートホームの混乱を減らす可能性があります。

一方で、Matterも製品寿命を保証するものではありません。CSAのFAQは、既存製品がMatterに対応するかどうかは、機器の技術的能力とメーカーが更新を提供する判断に依存すると説明しています。Zigbeeとのネイティブな相互運用がないことも明記されています。標準化は接続の混乱を減らしますが、クラウド撤退、アプリ終了、サポート期限の不透明さを自動的に解決するわけではありません。

したがって、次の競争軸は「何とつながるか」から「つながらなくても何が残るか」へ移ります。優れたスマート製品は、クラウドが使える時には便利で、使えない時にも安全な基本機能を残すべきです。この考え方が広がらなければ、消費者は少機能製品を合理的な選択肢として選び続けます。

買い替え前に確認すべき五つの判断軸

スマート製品を避ける必要はありません。遠隔操作、見守り、省エネ、アクセシビリティ支援は、適切に設計されれば大きな価値を持ちます。重要なのは、便利さだけでなく、終了時の姿まで買う前に想像することです。

確認すべき軸は五つあります。第一に、ソフトウェア更新とセキュリティ支援の期限が明示されているか。第二に、インターネットが切れても基本機能が使えるか。第三に、視聴履歴や利用データの収集を止められるか。第四に、Matter、Thread、HomeKitなどのローカル制御や共通規格に逃げ道があるか。第五に、サービス終了時の移行、返金、廃棄案内が用意されているかです。

「スマート」と「ダム」の対立は、機能の多寡だけでは説明できません。これから問われるのは、製品が利用者の自律性を広げるのか、それともメーカーのクラウドと広告市場へ生活を縛るのかです。少機能回帰は後退ではなく、技術を人間の側へ引き戻すための実験なのです。

参考資料:

• Demographics of Mobile Device Ownership and Adoption in the United States
• How Teens and Parents Approach Screen Time
• Social Media and Teens’ Mental Health: What Teens and Their Parents Say
• Social Media and Youth Mental Health
• Smart Products Surveyed Fail to Provide Consumers with Information on How Long Companies will Provide Software Updates
• The Hidden Lifespan of Smart Devices: What the FTC’s Report Means for Consumers
• IR 8425, Profile of the IoT Core Baseline for Consumer IoT Products
• FCC Report and Order: Cybersecurity Labeling for Internet of Things
• Matter 1.5 Introduces Cameras, Closures, and Enhanced Energy Management Capabilities
• Matter FAQs
• VIZIO to Pay $2.2 Million to FTC, State of New Jersey to Settle Charges
• Wemo Support Ending – What You Need to Know
• Dialing up nights out: Heineken & Bodega launch the no-frills Boring Phone
• Light introduces its latest minimalist phone, now with an OLED screen but still no addictive apps
• Streaming Television Industry Conducting Vast Surveillance of Viewers