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ゴッホ1億8000万ドル作品、ユダヤ系相続人との和解が問う来歴

by 黒田 奈々
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競売直前の和解が映す名画市場の転換点

フィンセント・ファン・ゴッホの油彩画「Châtaigniers en fleurs(花咲く栗の木)」を巡り、現在の出品者であるブライキエル=アリエタ家と、かつて作品を所有したユダヤ系出版家フィッシャー家の相続人が和解しました。サザビーズは両家が「相互に満足できる解決」に達したと発表し、ニューヨークで予定する競売を続行します。

作品は約1億8000万ドルと報じられ、ゴッホの競売記録更新が見込まれる今季最大級の出品です。しかし今回の焦点は、落札額だけではありません。ナチスが直接押収していない作品でも、迫害による経済的圧力の下で売却されたなら「非自発的な移転」と評価できるのかが問われました。

和解は競売を可能にした一方、1936年の取引が強制売却だったと法的に確定したわけでも、逆に疑いが解消されたわけでもありません。名画の市場価値と歴史的責任をどう両立させるかという、現代の美術市場が抱える難題を映しています。(Ocula)

作品誕生から南米へ渡った所有史

最晩年のオーヴェルで生まれた生命感

「花咲く栗の木」は、ゴッホがパリ北方のオーヴェル=シュル=オワーズで1890年5月24日に制作した油彩画です。サザビーズのカタログによると、画面は縦70センチ、横58センチ。青空の下に繁る栗の木と、その間を抜ける村の道や建物が、短く重なる筆触と明るい色彩で表現されています。

ゴッホがサン=レミの療養院を退院してオーヴェルに到着したのは、同年5月20日でした。作品は新しい土地に移ってわずか数日後に描かれたことになります。オルセー美術館は、この時期を画家の創作活動が最も激しくなった期間の一つと位置付けています。

ゴッホはオーヴェルで過ごした72日間に74点の絵画と多数の素描を制作したとされ、到着後の最初の1週間だけでも、家屋や庭、花を付けた栗の木などを少なくとも7点描きました。「花咲く栗の木」は、死を目前にした画家の悲劇性だけでなく、環境の変化によって回復した制作意欲を伝える作品なのです。(AP通信、オルセー美術館)

作品が巨額で評価される背景には、この制作時期に加えて半世紀以上も市場から遠ざかっていた希少性があります。公開された展覧会歴では、1964年にニューヨークのグッゲンハイム美術館で展示されたのが最後です。名画が長期間、個人邸の壁の内側にあったという物語も、コレクターの関心を高める要素になっています。

フィッシャー家から南米への流転

作品はゴッホの死後、弟テオ、その妻ヨハンナ・ファン・ゴッホ=ボンゲルらに受け継がれました。その後、画商ポール・カッシーラーやフランスのヴァグラム公、画家・収集家のギュスターヴ・ファイエらを経て、1909年にベルリンの出版人ザムエル・フィッシャーが取得しました。

フィッシャーはS・フィッシャー社の創業者で、トーマス・マンやヘルマン・ヘッセらを世に送り出したドイツ出版文化の重要人物です。1934年にフィッシャーが死去すると、作品は妻ヘートヴィヒに相続されました。カタログには、娘婿ゴットフリート・ベルマン・フィッシャーが1932年または1933年からアムステルダムのカッシーラー商会に作品を預けていたことも記録されています。

1936年、作品は同商会を介してパリのアンリエット、マルセル・カプフェレ夫妻に売却されました。今回の請求で争われたのは、この取引です。絵そのものは当時ナチス占領下になかったオランダにあり、買い手もフランスの収集家でした。それでも売り手側がドイツで迫害を受けていたなら、取引場所だけで自由な売買だったとは判断できません。

作品は1939年以降、ニューヨークの画商ウィルデンスタインに預けられ、1945年には米国の作詞家、映画プロデューサーだったバディ・デシルヴァ夫妻が取得しました。その後、ニューヨークの収集家ハリエット・ハリス=ジョナスを経て、1975年にアルゼンチンのカルロス・ペドロ・ブライキエルとネリー・アリエタ・デ・ブライキエル夫妻の手に渡りました。(サザビーズ作品カタログ)

今回売却されるブライキエル=アリエタ・コレクションは、印象派・ポスト印象派の12作品で構成されます。サザビーズは全体を約4億5000万ドル規模と位置付け、ゴッホのほか、ポール・セザンヌ、クロード・モネ、エドガー・ドガ、ピエール=オーギュスト・ルノワールらの作品をそろえました。(AP通信)

「花咲く栗の木」の公開カタログ上の予想価格は「問い合わせ」とされていますが、複数の報道は約1億8000万ドルと伝えています。2022年に「糸杉のある果樹園」が記録した1億1720万ドルを超えれば、ゴッホ作品の競売最高額となります。

作品はサザビーズによる価格保証の対象です。これは競売結果にかかわらず、出品者に一定の最低額を支払う仕組みであり、競売会社も価格変動のリスクを負います。返還請求を未解決のまま残せば、入札者が敬遠するだけでなく、保証を提供したサザビーズ自身の損失にもつながりかねません。

1936年売却を「強制」とみる根拠の分岐

出版事業と家族の移動を縛った迫害

フィッシャー家の相続人は、1936年の売却が通常の資産整理ではなく、ナチスの迫害によって生じた経済的困窮の結果だったと主張しました。ベルリンにあった出版社は、ユダヤ系の創業家だけでなく、ナチ体制に敵視された作家を多数抱えていました。

S・フィッシャー社の公式社史は、1933年のナチス政権成立直後から、多くの所属作家の本が出版・販売できなくなり、会社が検閲や嫌がらせ、各種制限を受けたと記しています。1936年には出版社が分割され、ゴットフリートはトーマス・マンらの出版権を伴ってウィーンに移り、ベルマン=フィッシャー社を設立しました。(S・フィッシャー社史)

オーストリアが1938年にナチス・ドイツへ併合されると、家族は再び逃亡を迫られました。イタリア、スイス、ストックホルムを経て、ゴットフリートは1940年に米国へ移住しています。ウィーン時代とストックホルム時代には、ナチ体制下で発表の場を失った亡命作家の著作を刊行し続けました。(レオ・ベック研究所)

この経緯は、フィッシャー家が迫害と無関係な環境で絵を売ったわけではないことを示します。ただし、出版社が打撃を受けたという事実と、特定の絵画を売る決定との間に、どの程度の直接的な因果関係があったかは別の検証課題です。売却時の書簡、家計や会社の帳簿、税負担、代金の受領方法などを組み合わせなければ判断できません。

売却価格と自由意思を巡る立場の差

サザビーズは、カッシーラー商会の記録から1936年6月の売却額を6万8000スイスフランと説明し、当時として不当に低い価格だったとは確認できないとの立場を示しました。これに対し、相続人側は市場価格だけでなく、ナチ体制が存在しなくても家族が作品を売ったはずなのかを検証するよう求めました。(AFP、DutchNews.nl)

ここには二つの異なる物差しがあります。第一は、売買価格が当時の相場に照らして妥当だったかという市場上の評価です。第二は、売り手が財産を処分せざるを得ない状況を迫害によって作られていたかという自由意思の評価です。

相場に近い代金が支払われていても、その資金が国外逃亡、差別的な課税、事業継続などに必要だったなら、売却を完全に自発的だったとみなせない可能性があります。一方、迫害下にあった人物による売買をすべて自動的に強制売却とすれば、個々の取引事情を検討する余地が失われます。

さらに、作品が1932年または1933年からアムステルダムに預けられていた事実も両方向に解釈できます。早い段階から通常の販売を意図していた可能性がある一方、政情悪化を予測して重要資産を国外へ移した可能性もあります。保管場所と売却目的を同一視しない慎重さが必要です。

フィッシャー家側が問題にしたのは、取引が成立したという一点ではなく、その選択肢が形成された歴史的環境でした。サザビーズ側が示した価格や取引記録は重要な証拠ですが、迫害が売却意思に与えた影響まで単独で否定できるものではありません。

和解が残した事実認定の空白

11月17日に公表された和解は、フィッシャー家の相続人とブライキエル=アリエタ家の合意に基づき、作品の競売を認める内容です。相続人側は、交渉によってナチ時代にフィッシャー家が受けた苦難を認識し、家族のために正義を求めたギゼラ・ベルマン・フィッシャーの歩みを尊重できると表明しました。

一方、公開された発表からは、補償金、売却代金の分配、権利関係の変更といった具体的条件を確認できません。したがって、この合意を作品の返還と呼ぶことも、1936年の売却に問題がなかったとの認定と呼ぶこともできません。

和解の直接的な効果は、請求当事者の了承を得て予定通り競売へ進めることです。買い手にとっては将来の紛争リスクが低下し、出品者と競売会社にとっては今季最大級の取引を維持できます。歴史的評価を確定させる裁判ではなく、文化的承認と市場上の解決を組み合わせた合意といえます。(Hyperallergic、CNN報道)

返還原則の拡張と競売会社に残る課題

1998年に44カ国が支持した「ワシントン原則」は、ナチスに没収され、返還されていない美術品を特定し、戦前の所有者や相続人との間で「公正かつ公平な解決」を目指す国際的な指針です。法的拘束力はないものの、博物館や競売会社の来歴調査を評価する重要な基準になりました。(Claims Conference)

2024年に示されたベストプラクティスは、対象を直接的な略奪や押収だけに限定していません。1933年から1945年に迫害された人物による売却も、個別事情によっては非自発的な財産移転とみなせると明記しました。強制売却や圧力下の売却を、ナチ時代の財産被害の一部として扱う考え方です。

同文書は、現在の所有者が来歴関係の資料を請求者へ開示することや、利益相反を避けるため独立した機関による調査が望ましいことも示しています。訴訟を避ける代替的な紛争解決は推奨されますが、解決理由や調査結果の透明性にも配慮するよう求めています。(ワシントン原則ベストプラクティス)

今回のような個人所有作品は、公的美術館の所蔵品より調査が難しい傾向があります。作品が長期間公開されず、所有者や取引条件も非公表になりやすいためです。2024年の国際調査では、対象47カ国のうち24カ国が返還問題への対応で「ほとんど、または全く進展がない」と評価され、民間所有品では公的コレクション以上に来歴調査と記録公開が遅れていると指摘されました。(WJRO・Claims Conference報告)

競売会社は、作品を市場へ戻すことで所有史を可視化する一方、販売成立によって利益を得る仲介者でもあります。調査主体と販売主体が同じである以上、請求が表面化した段階だけでなく、出品受託前から第三者による来歴検証を組み込む必要があります。

サザビーズのカタログは1936年の移転を含む所有者名を掲載していますが、年と所有者の連続性だけでは取引の自発性までは分かりません。今後は「誰から誰へ渡ったか」に加え、「なぜ売ったのか」「代金を自由に利用できたのか」という社会史的情報が、作品価値を支える基礎資料になります。

名画の落札額より注視すべき公開情報

競売後に最も注目されるのは落札価格ですが、歴史的な意味を測るには三つの情報を追う必要があります。第一は、購入者へ渡される最終的な来歴にフィッシャー家の請求と和解がどう記載されるかです。第二は、サザビーズや出品者が1936年の取引資料を今後どこまで公開するかです。

第三は、今回の合意が他の圧力下の売却にどう影響するかです。高額作品だけが競売直前の交渉で解決され、知名度の低い作品が放置されるなら、「公正かつ公平な解決」という原則は市場規模に左右されてしまいます。

コレクターや美術館は、取得価格や真贋だけでなく、1933年から1945年までの所有者、保管場所、売却理由、代金の移動まで確認する必要があります。一般の鑑賞者も、カタログの来歴欄を作品の付属情報ではなく、その文化的意味を構成する一部として読むことができます。

「花咲く栗の木」の和解は、歴史を消して高値で売るための手続きではありません。名画の価値は造形的な魅力や希少性だけでなく、それを守った人、失った人、取り戻そうとした人の記憶によっても形成されるという事実を、美術市場に改めて突き付けています。

参考資料:

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黒田 奈々

カルチャー・エンタメ

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