はじめに

2026年の気候リスクを考えるうえで、太平洋赤道域の変化が大きな焦点になっています。米国NOAAの気候予測センターは、4月時点で「エルニーニョ監視」を出し、夏以降にエルニーニョが発生して年末まで続く可能性を高く見ています。日本の気象庁も、夏には発生する可能性が高いとの見通しを示しました。

ただし、重要なのは「エルニーニョが来るか」だけではありません。地球温暖化によって海洋と大気の背景状態が変わるなか、過去のエルニーニョで見られた雨、熱波、干ばつ、台風への影響が、そのまま繰り返されるとは限らない点です。本稿では、最新予測の読み方、温暖化で変わるメカニズム、社会が備えるべきリスクを整理します。

発生確率と強さの見立て

NOAAとIRIが示す急速な転換

エルニーニョは、太平洋赤道域の中部から東部の海面水温が平年より高くなり、大気循環も連動して変化する現象です。NOAAは、エルニーニョとラニーニャを判定する代表指標として、西経170度から西経120度、南北5度の範囲にあたるNiño 3.4海域の海面水温偏差を用いています。基準期間は1991年から2020年で、しきい値はプラス0.5度またはマイナス0.5度です。

NOAAの2026年4月9日のENSO診断では、ラニーニャに近い状態が終わり、ENSO中立に戻ったとされました。そのうえで、4月から6月は中立が80％で最も有力ですが、5月から7月にはエルニーニョが61％で発生し、少なくとも年末まで続く可能性が高いと説明されています。公式確率表では、エルニーニョの確率は6月から8月に79％、8月から10月に90％、10月から12月に93％まで上がります。

強さについても注意が必要です。NOAAの強度別確率では、Niño 3.4指数がプラス2.0度以上となる「非常に強い」水準の確率が、10月から12月で23％、11月から翌1月で25％と示されています。これは、強い現象を当然視できるほどではない一方、無視できるほど低くもありません。NOAA自身も、影響の強さは水温偏差だけでは決まらないと明記しており、「強いエルニーニョなら必ず同じ災害が起きる」という読み方は危険です。

コロンビア大学気候スクールのIRIも、4月20日の更新で転換の速さを強調しています。IRIのモデル群では、4月から6月にエルニーニョとなる確率が70％、5月から7月以降は88％から94％で推移します。4月中旬の週平均ではNiño 3.4がプラス0.5度、より東側のNiño 1+2がプラス1.8度に達したとされ、海洋表層だけでなく地下の暖水も東へ広がっています。

気象庁が見る日本への波及

日本の気象庁も4月10日、ラニーニャ現象に近い状態は解消し、現在はエルニーニョもラニーニャも発生していない平常状態と見られると発表しました。春の間は平常状態が続く可能性も40％ありますが、エルニーニョ発生の可能性が60％でより高く、夏には発生する可能性が70％とされています。次回の監視速報は5月12日に予定されています。

気象庁の整理では、エルニーニョ発生時の日本付近では、夏季に太平洋高気圧の張り出しが弱まり、気温が低く日照時間が少なくなる傾向があります。西日本の日本海側では降水量が多くなる傾向もあります。一方、冬季は西高東低の気圧配置が弱まり、気温が高くなりやすいと説明されています。

ただし、2026年夏について気象庁は、エルニーニョ発生の可能性を織り込んでも、日本付近は高温になる可能性が高いという見通しを維持しています。ここに温暖化時代の難しさがあります。かつてなら「エルニーニョの夏は冷夏傾向」と単純に言えた地域でも、背景の気温上昇や周辺海域の高温が重なれば、結果は違って見える可能性があります。

世界気象機関も2月時点で、弱いラニーニャが衰え、中立状態を経てエルニーニョの可能性が高まると述べていました。同時に、北半球の春はENSO予測の信頼度が落ちやすい「春の予測障壁」があるため、長期見通しは慎重に扱う必要があるとしています。今回の予測は有力なシグナルですが、確定した未来ではありません。

温暖化で変わるエルニーニョの作用

上がった基準線と過去事例の限界

エルニーニョは自然変動ですが、いま起きるエルニーニョは、すでに温暖化した地球の上で起きます。WMOの「State of the Global Climate 2025」によると、2015年から2025年は観測史上最も暑い11年で、2025年は産業革命前の1850年から1900年平均に比べて約1.43度高い年でした。Copernicusを運用するECMWFも、2025年の世界平均気温を産業革命前比1.47度高く、2024年に次ぐ高温水準の一つとしています。

この背景では、同じプラス1度の海面水温偏差でも、社会が受ける熱ストレスは以前より大きくなります。海面水温の平年差は、基準期間に対する相対値です。しかし、人間、農作物、サンゴ礁、電力系統が感じるのは相対値だけではなく、絶対的な暑さや湿度、夜間の冷えにくさです。基準線が上がれば、エルニーニョが追加する熱は、すでに高い台の上に積まれます。

NASAは、エルニーニョが南米の乾燥地帯で洪水を起こし、インドネシアやインドのモンスーンを弱め、太平洋の熱帯低気圧を活発にする一方で大西洋側のハリケーンを抑えることがあると説明しています。こうした遠隔影響は「テレコネクション」と呼ばれます。ただし、同じエルニーニョでも、中心が東太平洋寄りか中部太平洋寄りか、発達時期が早いか遅いかで影響は変わります。

温暖化は、このテレコネクションの土台を変えます。大気は暖かいほど水蒸気を多く含みやすく、雨が降る場面では降水が強まりやすくなります。海洋は余剰熱を蓄え、WMOは過去20年にわたり、海が人類の年間エネルギー消費量の約18倍に相当する熱を毎年吸収してきたと報告しています。エルニーニョは、この蓄えられた熱が大気へ現れやすくなる局面でもあります。

物理メカニズムと研究の分かれる論点

科学的には、温暖化がENSOそのものをどう変えるかは単純ではありません。IPCC第6次評価報告書は、ENSOが今後も年々の気候変動を左右する主要な自然変動であり続ける可能性が高い一方、海面水温変動の振幅が将来どう変わるかについては、モデル間の合意が十分でないと評価しています。つまり「温暖化で必ずすべてのエルニーニョが強くなる」とは言えません。

一方で、IPCCはENSOに伴う降水変動については強まる可能性が高いとしています。海面水温偏差の大きさが同じでも、暖かい大気では水蒸気量が増え、降水応答が変わり得るためです。これは、防災上は非常に重要です。指数の数字だけを見て「過去と同程度」と判断すると、雨量や熱ストレスを過小評価する恐れがあります。

近年の研究も、方向性が一枚岩ではないことを示しています。2023年のTerrestrial, Atmospheric and Oceanic Sciences論文は、CMIP6モデルを用いた実験で、エルニーニョ全体の強度は約2％、頻度は約4％の小幅増加としつつ、東太平洋型と中央太平洋型では変化の向きが異なると分析しました。これは、発生回数だけでなく「どこで暖まるか」が将来影響を左右することを示します。

別のNature Communications論文は、温暖化下で北熱帯大西洋や北東太平洋の先行シグナルがENSOに及ぼす影響が強まり、極端なエルニーニョの発生頻度を押し上げる可能性を示しました。2024年のNature Communications論文は、深海に蓄えられた熱が長く残り、東太平洋型の強い現象や対流を伴う極端なエルニーニョを増やし得るとしています。後者では、対流性の極端なエルニーニョが現在気候に比べ40％から80％増える可能性が示されました。

これらは、最新研究が「エルニーニョの未来は単なる過去の延長ではない」と示している一方、各モデルや実験設計に依存する結果でもあります。科学的に誠実な読み方は、単一の論文で断定することではなく、複数研究が示すリスク方向と不確実性を同時に見ることです。

社会と経済に広がる連鎖リスク

豪雨・干ばつ・台風の地域差

エルニーニョの影響は、地域ごとに大きく異なります。インドネシアやオーストラリア、南アジアの一部では乾燥や熱波のリスクが高まりやすく、南米西岸では豪雨や洪水が問題になりやすい傾向があります。米国では、南部で冬の降水が増えやすく、北部で暖冬傾向が見られることがあります。日本では、夏の低温・寡照傾向と冬の高温傾向が典型例として知られています。

ただし、典型例は「確率が偏る」という意味であり、天気予報のような確定ではありません。NOAAも、強いENSOほど影響の見通しに一定の確からしさが増すことはあるものの、個別地域の雨や気温を保証するものではないと説明しています。実際の天候は、インド洋ダイポール、北極振動、偏西風、海氷、周辺海域の高温など、複数の要因が重なって決まります。

台風やハリケーンへの影響も単純ではありません。エルニーニョ時は一般に、大西洋の鉛直風シアーが強まり、ハリケーン活動を抑えやすい一方、太平洋側の熱帯低気圧活動を高めることがあります。しかし、近年は大西洋や西太平洋の海面水温自体が高く、エルニーニョによる抑制効果を相殺する場面も考えられます。日本にとっては、発生数よりも接近経路、移動速度、海面水温による発達余地が重要です。

防災の観点では、「エルニーニョだからこの地域は安全」と考えるのではなく、平年よりどのリスクが高まりやすいかを季節ごとに更新する姿勢が必要です。農業、水資源、保健医療、電力需給、物流は、数カ月先の確率情報を使って準備できる分野です。ENSO予測は外れ得ますが、準備の優先順位を決める情報として価値があります。

農業・エネルギー・保険への波及

エルニーニョの影響は、気象災害にとどまりません。雨季の遅れ、熱波、干ばつ、洪水は、穀物、コーヒー、カカオ、米、パーム油、畜産、水産資源に波及します。生産地の天候不順は、先物市場や輸入価格を通じて、消費者物価にも影響します。日本のように食料とエネルギーの輸入依存が大きい国では、遠い地域の気候変動が家計や企業コストに跳ね返ります。

2023年のNature Communications論文は、エルニーニョが世界経済へ与える影響を非線形モデルで推計し、1997年から1998年の極端なエルニーニョで2.1兆ドル、2015年から2016年の極端なエルニーニョで3.9兆ドルの世界経済損失をもたらしたと試算しました。さらに、高排出シナリオでENSO変動が強まる場合、21世紀残り期間の追加的な世界経済損失の中央値を33兆ドルと見積もっています。

この金額はモデルに依存する推計であり、そのまま将来の損失額を約束するものではありません。それでも重要なのは、エルニーニョの影響が単年度の農作物被害や洪水被害だけで終わらないという視点です。港湾、道路、電力、保険、サプライチェーン、労働生産性が同時に揺らぐと、損失は数年にわたり残ります。

エネルギー面でも、熱波は冷房需要を押し上げ、水不足は水力発電や火力発電所の冷却に影響し、暴風雨は送配電網を傷めます。保険業界では、過去の災害統計をもとにした保険料設計が難しくなります。温暖化で極端現象の分布がずれるほど、過去データだけに頼ったリスク評価は弱くなります。

日本企業にとっては、ENSOを「海外の天気」ではなく、調達、在庫、価格転嫁、BCPの変数として扱う必要があります。半導体や自動車のような精密産業でも、水使用、港湾物流、電力安定性、海外部品工場の操業に気候リスクが入り込みます。科学技術の課題であると同時に、経営リスクの課題でもあります。

注意点・展望

最も避けたい誤解は、「エルニーニョが原因」と単純化しすぎることです。個別の豪雨や熱波を説明するには、ENSOだけでなく、海面水温、偏西風、土地利用、都市化、温暖化による背景上昇を組み合わせて見る必要があります。エルニーニョは強力な要因ですが、万能の説明ではありません。

次に、「強いエルニーニョなら被害も必ず強い」という誤解です。強度は影響を読む重要な手がかりですが、影響の出方は地域と季節で異なります。NOAAの強度別確率が示す4分の1程度の非常に強い発達リスクは、警戒を高める材料であって、具体的な災害を断定する材料ではありません。

今後の焦点は、5月以降の観測で貿易風の弱まりと地下暖水の東進が続くかどうかです。春の予測障壁を越える6月以降は、モデルの信頼度が上がりやすくなります。政府、自治体、企業は、確率がさらに固まるのを待つだけでなく、農業用水、熱中症対策、電力需給、輸入調達、保険の前提を点検しておくべき局面です。

まとめ

2026年のエルニーニョ見通しは、現時点で十分に注目すべき強さを持っています。NOAA、IRI、気象庁はいずれも夏以降の発生確率上昇を示し、NOAAは冬に非常に強い水準へ達する可能性も4分の1程度と見ています。一方で、春の予測障壁が残り、影響の出方はまだ確定していません。

温暖化した地球では、エルニーニョの意味も変わります。過去の経験則は有用ですが、絶対的な暑さ、海洋熱、降水応答、社会インフラの脆弱性が変わっているため、同じ現象が同じ被害を生むとは限りません。必要なのは、確率情報を軽視せず、断定もしない姿勢です。最新の季節予報を更新しながら、熱波、豪雨、食料、電力、物流への備えを前倒しすることが、温暖化時代のエルニーニョ対策になります。

参考資料:

• Official NOAA CPC ENSO Probabilities
• NOAA CPC ENSO Diagnostic Discussion
• Official NOAA CPC ENSO Strength Probabilities
• IRI ENSO Forecast April 2026 Quick Look
• WMO El Niño/La Niña Update February 2026
• 気象庁 エルニーニョ現象が発生する可能性が高まっています
• 気象庁 エルニーニョ監視速報 No.403
• 気象庁 日本の天候に影響を及ぼすメカニズム
• NASA Science El Niño
• WMO State of the Global Climate 2025
• ECMWF 2025 was the third-warmest year on record
• IPCC AR6 WG1 Chapter 4
• Nonlinear El Niño impacts on the global economy under climate change
• Deep ocean warming-induced El Niño changes
• Changes in El Niño characteristics and air-sea feedback mechanisms under progressive global warming