はじめに

中東で続く戦闘の影響は、原油市場だけではありません。いま静かに緊張が高まっているのが、肥料を起点にした食料供給網です。ホルムズ海峡は石油の大動脈として知られますが、実際には尿素やアンモニア、リン酸肥料、硫黄など、農業生産を支える基礎素材の輸送路でもあります。

今回の局面で重要なのは、供給不安が単なる物流遅延で終わらない点です。天然ガス価格の上昇が肥料の製造コストを押し上げ、海上保険料の上昇が輸送費を重くし、その結果として農家の施肥量や作付け判断まで揺らぎます。本稿では、なぜ肥料が世界の食料システムの「危険な結節点」になっているのかを整理します。

肥料危機を生む二重の詰まり

ホルムズ海峡という物流の結節点

国際食料政策研究所（IFPRI）は2026年3月6日公表の分析で、ホルムズ海峡を通過するのは世界の石油輸出の27%、LNG取引の20%、肥料輸出の20〜30%に及ぶと整理しました。カーネギー国際平和財団も、海上輸送される肥料の約3分の1が同海峡を通ると指摘しています。つまりここが詰まると、エネルギーと肥料の両方が同時に傷みます。

実際、S&P Globalは3月13日時点で、海峡を通る船舶交通量が直近で約75%減少し、戦争保険料が約50%上昇したと報じました。AP通信も、イランによる事実上の締め付けで肥料輸送が大きく制限されていると伝えています。海運が細ると、在庫を持つ国は耐えられても、輸入依存度の高い国ほど短期間で苦しくなります。

天然ガス高騰という製造コストの圧力

肥料危機を深刻にしているのは、輸送だけではありません。窒素肥料の原料であるアンモニアは、天然ガスへの依存度が極めて高い製品です。S&P Globalによると、欧州のアンモニア推定生産コストは2026年3月12日に1トン当たり652ドルとなり、1月5日の396ドルから約65%上昇しました。輸送不安と原料高が同時に進むため、供給再開だけでは価格がすぐに元へ戻りにくい構造です。

ロイターは3月6日、カタールのQatarEnergyが世界最大の単一拠点型尿素プラントの生産停止を余儀なくされたと報じました。さらに、硫黄の供給も中東各地で削られているとされます。尿素価格は開戦前の1トン470ドル前後から約80ドル上がったとされ、S&P Globalも中東の尿素価格が3月5日に1トン590ドル超と、1週間で90ドル超上昇したと伝えています。肥料市場は、物流不安がそのまま現物価格へ跳ね返る局面に入っています。

食料価格へ波及する仕組み

農家の採算と作付け判断の変化

肥料高が危ないのは、農家が肥料を「後でまとめて買えばよい」商品ではないからです。AP通信は、肥料は播種直前または播種時に投入されることが多く、遅れれば初期生育を逃し、後から供給が戻っても収量低下を招きやすいと伝えました。ザンビアの研究を引きつつ、短い遅延でもトウモロコシ収量が1シーズンで約4%下がり得るとの指摘も紹介されています。

収量だけではなく、作付けも変わります。S&P Globalは、肥料価格上昇が農家の利益率を圧迫し、投入量の少ない作物への転換や施肥量の削減を促す可能性を指摘しました。AP通信も、国際穀物価格がロシアのウクライナ侵攻後の高値期ほど強くないため、今回は農家がコスト高を吸収しにくいと報じています。肥料価格の上昇がそのまま消費者価格へ転嫁されるまでに時間差はありますが、その手前で作付け面積や収量が削られれば、次の作期に供給不安が顕在化します。

新興国に集中しやすい打撃

影響がより深刻なのは、補助金余力や在庫余力が小さい国です。AP通信によると、エチオピアは窒素肥料の9割超を湾岸地域からジブチ経由で調達してきました。東アフリカでは降雨のタイミングと施肥時期が重なるため、数週間の遅れでも現場の判断余地は限られます。世界食糧計画の幹部は、最悪の場合には次作の減収や作柄悪化につながると警告しています。

インドでも余裕は大きくありません。ロイターは、中東からインドが尿素とリン酸肥料の4割超を調達していると報じ、QatarEnergyの停止で国内3工場が減産を迫られたと伝えました。AP通信は、インド政府が2026年度に尿素補助金だけで127億ドルを計上していると紹介しています。補助金で価格上昇を吸収できても、財政負担は重くなり、長期投資の余地は狭まります。危機時の緩衝材が、そのまま将来の脆弱性を残す構図です。

注意点・展望

見落としやすいのは、「穀物在庫があるから当面は安全」という見方の限界です。FAOは2025年11月時点で、2026年末に向けて小麦在庫が3.6%増え、コメ在庫も2.2%増える見通しを示していました。これは即時の飢餓危機をやや和らげる材料ですが、肥料供給の混乱は次の生産段階に効いてくるため、在庫の厚みだけで安心はできません。平時の前提で組まれた需給見通しが、地政学ショックで急速に崩れる典型例です。

もう一つの注意点は、今回の危機が「中東依存」だけの問題ではないことです。世界銀行のピンクシートでは、肥料価格は2026年1月に前月比2.4%、2月に6.5%上昇しており、戦争前から市場はすでに締まっていました。中国の輸出制約や欧州の高コスト体質が重なるなかで中東ショックが起きたため、代替供給が出にくいのです。今後は、供給路の分散、在庫政策の見直し、天然ガス依存を下げる低炭素アンモニアや地域分散型生産の投資が、食料安全保障そのものの政策課題として扱われる可能性が高いです。

まとめ

ホルムズ海峡の緊張は、原油高だけでは測れません。肥料輸送の停滞、天然ガス高騰、海上保険料の上昇が重なり、農家の施肥、作付け、収量、最終的な食料価格へと段階的に波及しています。とくに輸入依存度の高い新興国では、物流の数週間の乱れが次の収穫期の不足につながりかねません。

今回の論点は、食料危機が畑ではなく海峡から始まることがある、という事実です。今後の報道を見る際は、原油価格だけでなく、尿素やアンモニア、LNG、海運保険料、主要輸入国の補助金動向まで併せて確認すると、食料価格の先行きをより正確に読み解けます。

参考資料:

• AP News: The war in Iran sparks a global fertilizer shortage and threatens food prices
• Reuters via Investing.com: Farmers see fertiliser price surge as Iran war blocks exports, threatening losses
• S&P Global: Middle East war impacts global food security over fertilizer, fuel and freight issues
• Carnegie Endowment for International Peace: Fertilizer isn’t getting through the Straight of Hormuz, which could lead to a global food crisis.
• IFPRI Insights February 2026: The Iran war: Potential food security impacts
• World Economic Forum: Another conflict, another reminder of the fragility of the world’s food supply
• World Bank Blogs: Commodity prices mixed in February—Pink Sheet
• FAO: FAO Food Outlook points to broad-based increase in global food commodity production