フーシ派のペリム島制圧で紅海原油輸送とサウジ迂回路に迫る危機

原油迂回路を縛るペリム島制圧の衝撃

イエメンのフーシ派が2026年9月11日、バブエルマンデブ海峡に浮かぶメイユン島、別名ペリム島を掌握したと複数の報道機関が伝えました。直前には紅海沿岸の港湾都市モカも陥落しており、イエメン西岸から紅海の出入り口にかけた軍事情勢は一変しています。

この出来事が重要なのは、単なる内戦の前線移動ではないからです。ホルムズ海峡が不安定化する中で、サウジアラビアは紅海側のヤンブー港を原油輸出の逃げ道としてきました。その南端をフーシ派が脅かす構図になり、中東のエネルギー地図に二重の詰まりが生じています。

バブエルマンデブが持つ二重の急所

火山島ペリムの地理的意味

バブエルマンデブ海峡は、紅海とアデン湾を結ぶ狭い水路です。米エネルギー情報局（EIA）は、この海峡を世界のエネルギー安全保障にとって重要なチョークポイントと位置づけています。最狭部はおよそ18マイル、約29キロで、タンカー航行は入出航用の限られた水路に集中します。

ペリム島の意味は、この狭さの中にあります。島は海峡の中央付近に位置し、水路を分ける岩のような存在です。沿岸の砲兵、対艦ミサイル、ドローン、監視拠点を組み合わせれば、海峡を物理的に完全封鎖しなくても、航行リスクを跳ね上げることができます。

フーシ派は、商船すべてを止めると宣言しているわけではありません。むしろ「サウジ船を除き航行は安全」とする趣旨の発信をしています。ただし海運業界にとって重要なのは、宣言の文言よりも保険会社と船主のリスク認識です。標的基準が曖昧な武装勢力が海峡を見下ろす場所を押さえれば、通航の計算は一気に保守的になります。

モカ陥落から島嶼占拠への連続性

今回の島嶼制圧は、9月10日のモカ陥落と切り離せません。モカはコーヒー交易の歴史で知られる港ですが、軍事的にはタイズ州西部と紅海航路をつなぐ拠点です。ここを失ったことで、国際承認政府側はバブエルマンデブ周辺への陸上アクセスと補給線を大きく損ないました。

報道では、フーシ派部隊がモカから南へ進み、ドゥバブ周辺や沿岸拠点に到達したとされています。ペリム島への上陸は、政府軍の撤退後に小型船で武装要員が入った形と伝えられています。さらにズカル島など紅海上の島々にもフーシ派の影響が及んだとの情報があり、紅海沿岸全体をめぐる主導権は大きく傾きました。

ただし、支配の範囲には慎重な見方も必要です。戦時下の現地情報は、政府側、フーシ派側、周辺国、通信社の発表が錯綜します。重要なのは、国際承認政府側の撤退、フーシ派の沿岸前進、島嶼部への到達という三つの事実が複数ソースで重なっている点です。これだけで、海運市場には十分な警戒材料になります。

封鎖より強い威嚇の効果

海峡危機でしばしば誤解されるのは、完全封鎖だけが危機ではないという点です。船舶は航行できます。しかし、保険料が上がり、乗組員の安全対策が重くなり、AISを切る船が増え、船主が迂回を選べば、物流コストは実質的に上昇します。

ロイズ・リスト・インテリジェンスは7月時点で、フーシ派によるサウジ港湾関連船舶への「禁止」通告後、バブエルマンデブを通る交通量が通常水準を40〜60％下回る状態から完全には回復していないと分析していました。7月20日以降は、ヤンブー関連のタンカーやサウジ船籍船の動きがとくに注目されていました。

ペリム島掌握は、この流れを次の段階に押し上げます。攻撃能力そのものよりも、「いつ、どの船が、どの理由で標的になるのか分からない」という不確実性が市場を動かします。紅海の危機は、弾道ミサイルだけでなく、海運保険、船主心理、燃料補給、港湾混雑を通じて世界経済に浸透するのです。

サウジを挟み撃ちにする海と陸の圧力

ホルムズ迂回路としての紅海依存

サウジアラビアにとって、紅海は単なる西側の出口ではありません。2026年2月28日に米国とイスラエルがイランを攻撃して以降、ホルムズ海峡周辺の航行は大きく不安定化しました。湾岸産油国の輸出は、ホルムズを通る通常ルートだけでは成り立ちにくくなっています。

このためサウジは、東部油田地帯から西部ヤンブー港へ原油を送る東西パイプラインを重視してきました。国際エネルギー機関（IEA）は、サウジのヤンブー経由輸出が戦争前の日量200万バレル規模から、6月初旬には日量500万バレル超に増えたと分析しています。ホルムズ危機への対応として、紅海出口の価値が急上昇したわけです。

EIAの世界チョークポイント分析では、2025年前半にバブエルマンデブ海峡を通過した原油・石油製品は推計で日量420万バレルでした。これは2023年の日量930万バレルから大きく減った水準ですが、それでもサウジの迂回戦略、ロシア産原油の東方輸送、アジアと欧州を結ぶ物流にとって重要です。

つまり、今回の危機は「一つの海峡が危ない」という話ではありません。ホルムズ、バブエルマンデブ、スエズ運河、SUMEDパイプライン、喜望峰迂回という複数ルートのうち、すでに弱っていた回路に新たな圧力が加わった事態です。迂回路の迂回路まで詰まり始めたことが、今回の最大の特徴です。

東西パイプライン攻撃の連動性

ペリム島制圧と同じ局面で、サウジの東西パイプラインも攻撃を受け、サウジ政府は予防措置として稼働を停止しました。AP通信は、イラク政府が攻撃の発射地点を自国内と認定し、調査と司令官解任に動いたと報じています。イラン支援を受けるイラク民兵の関与が疑われていますが、当該勢力は否定しています。

ここで注目すべきは、攻撃主体の確定以上に、圧力の方向が一致していることです。ホルムズ側ではイランが航行に影響を与え、紅海南端ではフーシ派がサウジ船舶を威嚇し、陸上では東西パイプラインが狙われています。サウジの輸出能力を海と陸から同時に細らせる構図です。

サウジは2015年以降、フーシ派と長い戦争を続けました。しかし2022年の国連仲介停戦以降は、国内改革と地域外交を優先し、イエメン戦争から距離を置こうとしてきました。ところが今回の前進は、サウジが後景に退こうとしたイエメン戦線を、再び国家安全保障の中心へ押し戻しています。

価格を動かす供給不安の増幅

エネルギー市場はすでに緊張していました。EIAの9月短期見通しは、8月のブレント原油平均価格を1バレル91ドルとし、中東からの輸出制約が続く前提で2026年後半も高値圏が残ると見ています。IEAも8月の石油市場報告で、湾岸の生産停止や在庫減少が市場の余裕を削っていると指摘しました。

ペリム島制圧後の報道では、原油価格が再び100ドル台に乗ったとの市場反応も伝えられています。短期的な価格は、停戦観測や在庫放出、需要鈍化で上下します。しかし構造的には、保険、輸送距離、港湾待機、船腹不足がコストを押し上げます。消費国の体感は、原油そのものより軽油、航空燃料、化学原料の価格に表れやすいです。

日本にとっても無縁ではありません。日本の中東依存は長く、原油調達ではペルシャ湾岸との関係が大きな比重を占めます。ホルムズだけでなく紅海とスエズ周辺も不安定化すれば、欧州向けだけでなく、世界全体のタンカー配置と精製品価格に波及します。日本企業は「どの航路を使うか」だけでなく、「同じ船を世界の誰と取り合うか」という問題に直面します。

海峡支配が招く軍事と人道の連鎖

交渉カード化する沿岸支配

フーシ派は、イランの単純な代理勢力とだけ見ると実態を見誤ります。彼らはイエメン北部を基盤に独自の政治目標を持ち、サウジ主導の介入や封鎖への反発を動員材料にしてきました。一方で、イランの地域戦略と利害が重なる場面では、紅海とホルムズを結ぶ圧力装置として機能します。

バブエルマンデブの支配強化は、交渉のカードになります。サウジに対しては封鎖解除や和平条件を迫る材料となり、イランにとっては米国との交渉で「イエメンを外せない」と示す材料になります。海峡の軍事価値は、攻撃に使う時だけでなく、攻撃しないことを条件に譲歩を引き出す時にも発揮されます。

ただし、このカードは危険です。フーシ派がサウジ船舶だけを標的にすると主張しても、実際の海運は船籍、所有者、運航会社、積み荷、寄港履歴が複雑に絡みます。誤認攻撃や過剰反応が起きれば、紅海の危機は一気に多国籍化します。米国、サウジ、エジプト、UAE、イラン、イスラエル、欧州海軍が同じ狭い海域に関与するためです。

反フーシ派陣営の脆弱性

モカとペリム島の喪失は、国際承認政府側の弱さも浮き彫りにしました。イエメンの反フーシ派陣営は、政府軍、南部勢力、地元民兵、サウジやUAEと関係の深い部隊が並立しています。共通の敵を持ちながら、指揮系統、地域利害、対外スポンサーが一致していません。

この分裂は、山岳地帯と沿岸部が複雑に交差するイエメンの地理で致命的になりやすいです。タイズ周辺の補給路を押さえられれば、沿岸拠点は孤立しやすくなります。島嶼部の部隊は、海上・航空支援なしでは持続的な防衛が難しくなります。フーシ派は、正面から大都市を攻めるだけでなく、補給線と心理的圧力を組み合わせて前線を崩してきました。

サウジが全面的な航空作戦に戻るかどうかも不透明です。大規模介入は、フーシ派のミサイル・ドローン攻撃をサウジ本土へ呼び込む危険があります。米国もホルムズ方面で軍事負担を抱えており、イエメンで新たな作戦を拡大する政治的余地は限られます。このため、軍事的にはフーシ派が主導権を握りやすい時間帯が生じています。

住民避難と医療空白の拡大

海運と原油の話に注目が集まりますが、最も直接的な被害を受けるのはイエメンの住民です。国連移住機関（IOM）のデータとして、アルジャジーラは今回の戦闘激化で4万6000人超が家を追われたと報じています。モカ周辺では住民が南部のアデン方面へ逃れ、村ごと空になった地域もあるとされます。

医療体制も急速に細っています。国境なき医師団（MSF）は、モカの総合病院で約30人の医療従事者が最低限の診療を維持している一方、9月11日時点で市内のほぼすべての他の医療施設が機能停止したと説明しています。産科、小児科、集中治療、コレラ対応まで抱える現場に、避難民と戦傷者の負荷が重なっています。

イエメン内戦は、2014年のフーシ派によるサナア掌握と2015年のサウジ主導連合介入を経て、国家制度を深く分断しました。AP通信は、これまでの紛争で約15万人が死亡し、4000万人規模の国民が再燃リスクにさらされていると報じています。ペリム島の軍事的価値は、イエメンの人道危機を世界経済の危機と結びつける点にあります。

読者が追うべき航路と外交のシグナル

今回の危機を見る際は、三つの指標を追う必要があります。第一に、ヤンブー港からの原油積み出しと東西パイプラインの再開状況です。ここが止まれば、サウジの紅海迂回戦略は大きく損なわれます。

第二に、船主と保険市場の反応です。フーシ派の発表よりも、実際にタンカーがバブエルマンデブを通るのか、AISを切る船が増えるのか、喜望峰やSUMED経由への迂回が増えるのかが重要です。海峡危機は、軍事発表より船の軌跡に早く表れます。

第三に、サウジ、イラン、米国、国連特使の外交接点です。フーシ派がペリム島を保持したまま交渉に入るなら、海峡は和平条件の一部になります。逆に奪還作戦が始まれば、紅海は局地戦では済まない火点になり得ます。日本の読者にとっても、これは遠い内戦ではなく、エネルギー価格と海上物流の脆さを映す警告です。

参考資料:

• Houthi rebels seize Red Sea island and other Mideast developments
• Houthi advance closes in on key shipping route
• Saudi Arabia shuts down a pipeline as Houthis seize an island
• Iran-backed militias in Iraq are accused of attacking Saudi pipeline
• Houthis seize key Yemeni island in Bab el-Mandeb, taking control of the strait
• Houthis control key shipping route after gains along Yemen’s Red Sea coast
• Yemen’s Houthis seize strategic Red Sea city of Mocha
• Houthis seize Yemen’s entire western coast and vital Red Sea islands
• World Oil Transit Chokepoints
• Short-Term Energy Outlook: Global oil markets
• Oil Market Report - August 2026
• How global oil supplies have readjusted to help fill the huge gap left by the Strait of Hormuz shock
• At least 46,000 displaced by escalating Yemen fighting: UN
• Yemen: MSF teams maintain care to save lives while conflict escalates
• Red Sea Brief: 23 July, 2026